世界は強い日本を望んでいる - 嘘つきメディアにグッドバイ - epubダウンロード無料

世界は強い日本を望んでいる - 嘘つきメディアにグッドバイ -

, ケント・ギルバート

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世界は強い日本を望んでいる - 嘘つきメディアにグッドバイ - epubダウンロード無料 - 内容紹介 ◆やればできるぞ日本! ギャフンといわせろ日韓・日中関係! ◆日本が世界に期待されていること正しく知るべき! ! ◆トランプの真の姿を伝えないマスメディアの情報をうのみにすると日本の針路を見失う! ◆メディアがまともになれば日本は世界一になる ・「情報に弱い」は現代日本人の罪 ・国を弱体化するのは「情報弱者」 ・正しい情報で日本の国益を守ってほしい! ・アメリカのメディアでさえ、今や瀕死の状態 ・トランプ大統領が選ばれた理由を知ってほしい ・「戦争したいから軍備する」理論の浅はかさ ・もっと正しく議論すべき「ジャパン・ファースト」 ・朝日が見習うべきジャパンタイムズの改心 ・日本経済は未だ復活途上であるという事実 ・韓国は日本がうらやましくて仕方ない ・だから日本人にはわからない…被害者でいたい韓国 2017年11月には、アメリカ西海岸のロサンゼルスにある公立学校の建物に旭日旗をモチーフにしたような壁画が描かれ、現地の韓国人が激怒していると話題になりました。その後、作者から「大日本帝国の旗とは無関係」のコメントもあり、「壁画の背景を変えてほしい」という韓国人団体の要求を、学校側は一蹴しました。私もこのニュースに溜飲が下がった思いです。 国旗・国歌そして皇室は、日本にとって根幹に関わる最も大事な存在です。その大事な存在を貶めて恥じないメディアや政治家、教師などは、明らかに「異常」です。そのことに多くの日本人が気付き、声を上げ、彼らに「更生」を迫ることができれば、日本は今以上に素晴らしい国に生まれ変わることができる。私はそう思います。あと一歩のところまで来ているのではないか。私は「令和」時代の変化への期待に、胸を躍らせています。(本文より) 内容(「BOOK」データベースより) やればできるぞ日本。ギャフンといわせろ韓国・中国。もっと正しく議論すべき「ジャパン・ファースト」。「戦争したいから軍備する」理論の浅はかさ。日本経済は未だ復活途上であるという事実。 商品の説明をすべて表示する
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ケントさんは、メディアというものは日米問わず、大半がリベラル寄りに偏っていて、誤報も捏造も印象操作も日常茶飯事だという。リベラルとは本来は、既存の価値観に囚われない「自由主義的」という意味だったが、最近では「社会主義的」「左翼的」という意味で使われることが多い。アメリカのメディアの「敗北」が決定的になったのが、2016年11月に実施されたアメリカ大統領選だった。リベラルメディアは傲慢にも、自分らが結束して、トランプ叩きとヒラリー支援を強力にやり続ければ、ヒラリーが勝利すると信じていた。しかし、内陸部に住むアメリカ人は、支持者を公然とは口にしないもので、そういった人々こそ、実は「隠れトランプ支持者」だった。大統領選挙期間中、トランプ氏は、アメリカが不利な状況に置かれ、国力が低下しているのはグローバリゼーションの結果だと論じ、批判し続けた。就任してすぐ、トランプ氏は中国に対して厳しい態度をとり、25%もの関税をかけることになり、「米中貿易戦争」が続いている。トランプ大統領だからこそ、覇権主義を展開してきた中国の徹底的な封じ込めができている。特に中国のウイグル人迫害について言及し、これを非難したことは大きい。トランプ氏は常に「アメリカファースト」で動いている。自国の国益を最優先に置いている。グローバリゼーションの風潮の中で、「unfair」で自国に不利益な状態を許さないのである。アメリカも日本と同じように、リベラル派の新聞や放送局が多いが、自分達の主張通りに報道する偏向ぶりが、今や視聴者にすっかりバレてしまった。新聞も発行部数は右肩下がり。多くの人が、大手メディアをますます信用しなくなっている。勝利したトランプ大統領は、今に至るまでメディアとの対決姿勢を崩していない。いつの日か、アメリカメディアが「更生」せざるを得ない日が来るだろうと、ケントさんは言う。ケントさんはリベラルな考えを押し付ける「ニューヨーク・タイムズ」や「ワシントン・ポスト」が嫌いだが、それでも朝日新聞に比べればまだまともだという。意図的な嘘を書かないし、誤報だと分かれば、訂正記事をすぐに出す。一方、朝日新聞は結論ありきの報道をする傾向が強く、それに沿うよう筋立てを想像で導くので、事実と違う内容が含まれてしまうのである。テレビを筆頭とするメディアは、国民に対して「巨大な影響力」を保持している。国会議員が不祥事を起こしたとき、自民党所属議員だとワイドショーがしつこく叩いて辞職へ追い込む。ところがその人物が野党所属だとほとんど追及されない。政権に有利な事実や野党に不利な事実は、「報道しない自由」を行使する。日本人はそろそろメディアという権力の危険性を認識して、これを厳しく監視しつつ、少しでも分散させるように努めないと、日本は情報統制が進行すると述べている。報道機関が政権批判をすることに意義を唱えるわけではない。国民や国益のための仕事をせず、私利私欲を求める政権であれば、メディアが厳しく批判して倒閣を目指すことは当然である。しかし、日本のニュース番組は、国益を考えて汗を流す安倍政権の足を引っ張ることが目的の、それこそ生産性など何もない「政権バッシング・ショー」にしか映らない。野党も左派メディアも、つまらない揚げ足取りに終始し、大事な法案などを通さないことに協力する。反権力とは名ばかりで、国益を毀損してばかりいるのである。安倍首相が平成29(2017)年9月、安倍首相がインドを訪問したとき、パレードも行われるほどの大歓迎を受けたが、ほとんど報じられなかった。インドのモディ首相からハグされる大歓迎ぶりだったが、左派メディアは「安倍首相の支持率が上がる話題」は日本国民に教えないのである。2015年4月に、アメリカ議会上下両院合同会議で行われた安倍首相の演説は、上下両院の連邦議会議員から何度もスタンディングオベーションを受けたのに、NHK解説委員は精一杯けなしていた。日本のメディアは「安倍首相が世界中の国々で高く評価されている」とか「日本は国際社会で一、二を争う重要国である」といったことは滅多に報じない。これが戦後の日本の「メディアの闇」なのである。アジアの国々はみんな、中国の横暴に戦々恐々としている。アジアのリーダーであるのは中国でなく、日本であってほしいし、日本でなくてはいけないと本気で願っている。安倍首相が安保法制を国内で固める前に、アジア各国を含む世界中を外遊したが、反対する国はなかった。中国、韓国、北朝鮮以外の国々は皆、満場一致で賛成だった。日本はこれだけ世界から期待されているのである。アジアの国々に対し、日本が今必要なのは、中韓が言うような「心からの反省とお詫び」などではなく、「アジアの未来は日本が守る」という心からのメッセージであるとケントさんは言う。日本を貶めて恥じないメディアや政治家などは明らかに「異常」であり、そのことに多くの日本人が気付き、声を上げ、彼らに「更生」を迫ることができれば、日本は今以上に素晴らしい国に生まれ変わることができると、ケントさんは述べている。
de ケント・ギルバート
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